Blogosの「労働人口急減の恐怖を無視する国内メディア」という記事を読んで、昨今の「もっと女性が活躍できる環境を」という政府のアピールが何となくうさんくさいように思えていた自分には、「ああ、なるほど」と納得できた。この記事の骨子は、現在の男女の労働参加率が続けば、労働人口が大幅に減少するというものだ。
OECDが主な提言の先頭に「労働力の減少傾向を遅らせる」を置いた意図は、上のグラフから明らかです。このままでは推定労働人口が2011年の６千万人から2030年には５千万人ほどに減ってしまいます。これでは多少の技術革新があっても大幅な経済縮小は免れません。
もとより、性別をはじめとする個人の属性によって機会の平等が損なわれるようなことがあってはならないのは当然だ。しかし、「管理職に占める○○の数」のような数字目標をつくっても、単に「数合わせ」が行われるだけで、そうやって登用された人にとっては不幸な現実が待ち受けるのだろう。ダイバーシティというのは、そうあるべきという心持ちの問題ではなく、社会が当たり前に備えるべき条件だろうと思う。
そうであれば、「騎士道精神｣のような理由ではなく、合理性のある理由がもっとたくさん示される必要があるはずで、このBlogosの記事に示されている状況もそのひとつだと感じた。
